クラウドサービスは情報漏洩する？原因・対策・おすすめ製品について解説
コストが抑えられる点や気軽に導入できる点が評判を得ているクラウドサービス。しかし、検討にあたって「セキュリティ面に不安が残る」「情報漏洩のリスクは問題ないのだろうか」と心配に思う方も少なくありません。
この記事では、クラウドサービスの情報漏洩に関する情報をまとめました。読了後は、現在抱えている不安や心配が解消できることでしょう。クラウドサービスを安心して導入・契約したい方は、ぜひ最後までお読みください。
目次
クラウドサービスは安全なのか？情報漏洩のリスクは？
まずは、クラウドサービスの概要や情報漏洩のリスクが存在するかについて解説していきます。
そもそもクラウドサービスは何なのか
クラウドサービスは、インターネット回線を経由することで多くのソフトウェアなどが利用できるサービスのこと。そのため、テレワークにも有効です。自社によるサーバー構築が必要な「オンプレミス」と異なり、クラウドサービスは事業者が環境を提供してくれます。
【クラウドサービスの長所】
- サービス開始までの時間が速い
- 導入費用や運営維持費用がカットできる
- 担当部署の業務負担が減らせる
- データ共有がスムーズに行える
【クラウドサービスの短所】
- 通信速度の速いインターネット回線を用意しなければならない
- システムのカスタマイズ性は低い
- サービスそのものが終了する危険性がある
- 自由なセキュリティ対策が実施できないことが多い
クラウドサービスには上記のような長所と短所が存在するため、カスタマイズ性よりも導入・運営やコストカットのしやすさを重要視したい企業に適しています。
クラウドサービスについてより詳しく知りたい場合は、以下の記事をお読みください。クラウドサービスにおける長所・短所の詳細やサービスの選び方について具体的に取り上げています。
クラウドサービスのメリット・デメリットは？参考にしたい選び方も解説
（現時点ではURL不明）
こちらでは、対義語となるオンプレミスの概要を説明しています。あわせて確認することで、クラウドサービスの特徴について理解が深められるかもしれません。
クラウドサービスには情報漏洩の可能性がある
導入や運営の手間がかかりにくく、費用も抑えられるクラウドサービス。このクラウドサービスは事業者側がセキュリティの措置を実施してくれるため、安全対策にも期待ができるでしょう。
しかし、クラウドサービスはインターネット回線をつないで使用するため、情報漏洩のリスクがあることを忘れてはいけません。クラウドサービスを利用したからといって必ず情報漏洩に巻き込まれるわけではありませんが、安全性について正しい知識を得ておくことが重要です。
情報漏洩リスクについてもっと知りたい方は、オンプレミス・クラウドサービスそれぞれのセキュリティの比較を行っているこちらの記事もぜひお読みください。
オンプレミスのセキュリティをクラウドと比較！自社に適したサービスはどっち？
クラウドサービスにおける情報漏洩の例
クラウドサービスの利用によって発生が懸念される情報漏洩の被害には、どのような種類があるのでしょうか。ここでは、2つの事例を紹介します。
- 機密情報の盗難
- 閲覧設定の間違い
①機密情報の盗難
顧客・社員の個人情報や今後発表する商品・企画のデータなどの機密情報が社外から盗まれてしまうケースがあります。こういった危険なトラブルが発生すると、顧客からの信頼度低下によって今後の事業運営に影響が出てしまうでしょう。
②閲覧設定の間違い
特定の部署や人物のみが閲覧できるはずだったデータが「誰でも自由に閲覧可能な状態」になっていたというケースも少なくありません。このような場合は、社内体制のあり方もあわせて批判される可能性が高いです。
クラウドサービスの情報漏洩が起こる原因
クラウドサービスの情報漏洩を防止するためにも、問題が発生する原因をいくつか学んでおきましょう。主な例は一覧のとおりです。
- サイバー攻撃を受けてしまった
- 安全対策が万全でなかった
- ヒューマンエラーが発生してしまった
①サイバー攻撃を受けてしまった
社外から悪意あるサイバー攻撃を受け、大切な情報が流出してしまうケースはよくあります。この際はクラウドサービスを利用する企業側だけでなく、事業者側が攻撃されることもあるでしょう。
以上のことから考えると「インターネット回線を使う」というクラウドサービスの特徴は、そのぶん第三者からの攻撃を受けやすいという弱点にもなりうるのです。
②安全対策が万全でなかった
クラウドサービスを使う上でセキュリティ対策が不足しており、情報の漏洩が発生することもあります。具体的には、「選定したクラウドサービスのセキュリティレベルが低かった」「自社のセキュリティに対する意識づけが足りなかった」などが例として挙げられるでしょう。
③ヒューマンエラーが発生してしまった
ヒューマンエラーは、人間の注意不足などによって生じるミスのことです。閲覧設定のミスはヒューマンエラーによって発生することが多いため、対策は必須といえます。ただしヒューマンエラーそのものをゼロにすることは難しいので、「情報漏洩につながる前の時点でミスに気づく」といった状態を目指すといいでしょう。
クラウドサービスの情報漏洩を防ぐためには
情報漏洩が発生する原因について理解が深まったら、次に具体的な対策方法について見ていきましょう。下記のような対策を取り入れることで、情報漏洩を未然に防ぐ環境が形成できます。
- 安全対策が設けられたサービスを採用する
- 情報管理が万全な体制を構築する
- 社員のリテラシーを向上させる
- 情報漏洩を防ぐ製品を採用する
①安全対策が設けられたサービスを採用する
セキュリティ対策に取り組んでいるクラウドサービスを導入したら、情報漏洩の対策面でも大きな効果が感じられます。各社のサービスについて情報を取得し、以下のような機能があるか確認しましょう。
- データの暗号化が可能であるか
- アクセス権限の設定ができるか
- 「ISMSクラウドセキュリティ認証」などが認定されているか
これに加えてインターネット上での口コミ評価なども合わせて確認すると、より信頼できるサービスを見つけることができるでしょう。
②情報管理が万全な体制を構築する
情報漏洩が発生しないような社内体制を作りあげることも、トラブル回避には求められます。ヒューマンエラーを防ぎ、外部からの攻撃にも対応できるような体制づくりのポイントは以下のとおりです。
- 閲覧設定のミスが起きないようなマニュアルを制作する
- 使用しているサービスやツールを定期的にアップデートする
- アクセスの権限を設定し、状況に応じてこまめに変更する
- 定期的に社内監査を実施する
こうして情報管理やセキュリティ対策を強化していることは、会社全体のイメージアップにもつながります。そのため、積極的に取り組むようにしましょう。
社内体制構築に役立つ「マニュアル作成」については、以下の記事でも内容に触れています。ぜひ、今回の記事とともにご参考にしてください。
③社員のリテラシーを向上させる
どれだけセキュリティ対策に効果的なクラウドサービスを導入しても、運用する社員のリテラシーが低いとあまり意味はありません。業務を担当する社員の意識を高めることで、何か問題が発生しても迅速な対策がとれるようにしましょう。
- 研修やセミナーを開催し、教育する
- セキュリティポリシーを制定する
- 問題発生時の対応策・ルールを複数決めておき、周知しておく
- クラウドサービスの利用方法を策定する
④情報漏洩を防ぐ製品を採用する
より安全にクラウドサービスを利用するために、情報漏洩を防止する専用ツールを取り入れてもいいでしょう。ツールの利用によってセキュリティ環境をさらに整えることで、質の高い事業運営ができるようになるはずです。詳しくは次の見出しで解説するのでぜひ参考になさってください。
クラウドサービスの情報漏洩を防止する製品
情報漏洩を防ぐためには、便利なビジネスツールの利用をおすすめします。主な種類は下記のとおりです。
- 安全対策
- クラウドサービスのリスク評価
①安全対策
クラウドサービスを安全に利用するためのセキュリティ対策ツールは、主に以下のような要素を持ちます。
- 迷惑メールのチェック
- ウイルスやマルウェアの検知
- 問題があるサイトの警告
- 不正なアクセスの制御
このようなセキュリティ対策ツールをうまく活用することで、サービス利用時のアクシデントにも早めに適切な対策が取れるでしょう。
②クラウドサービスのリスク評価
導入しているクラウドサービス自体にリスクがないかチェックできるツールも存在します。機能としては、現在の設定や運営方法について、専門的な視点でチェックしてもらえることが多いです。そのため、今後どのような施策に取り組むべきかも見えてくるでしょう。
自社でチェックを行うよりも担当者の業務負担が抑えられるため、こういったツールの利用もぜひご検討ください。
まずは安心して使えるクラウドサービスを選ぼう
クラウドサービスでの情報漏洩を防ぐには、社内体制の構築や関連ツールの導入などさまざまな対策があります。ここで注目したいのは、「安心して使えるクラウドサービスを最初の時点で選んでおけばサービス変更の手間がかからないため、今後の業務負担が低減できる」ということです。
そうすることで、余裕を持って他の対策にも取り組めるでしょう。まずは、良質なクラウドサービスを探すところから始めませんか。
クラウドサービス選びで失敗したくないならSONR（ソナー）
クラウドサービス導入時の失敗を避けるためには、マニュアル作成や試験導入といった事前準備が欠かせません。
「SONR」では、管理者・社員に向けた簡易マニュアルやトライアルアカウントを用いた無料お試し申し込みをご用意。ツール導入の成功をサポートしています。
SONRは「もっともシンプルで、もっとも簡単な」をプロダクトポリシーにしており、インターネット環境があれば、パソコンやスマートフォンなどで手軽にタスク管理や情報共有が可能なコミュニケーションツールです。
さらに、『中小企業が導入しやすいコスト・導入の訪問サポートやオンラインサポートなどの支援・多くの業種での生産性向上と業務効率化の実績』などITツールの導入が不安な企業でも安心して導入いただけます。
- シンプルで誰でもかんたんに操作ができる
- 300名までで月々２万円 中小企業が導入しやすいプラン
- 組織外メンバーとも共有可能
- 全国の中小企業1,000社以上での導入実績
全国の中小企業1000社以上での導入実績がある「SONR」は、多くの業種での生産性向上と業務効率化の実績があり、ITツールの使用に不安がある企業様でも、安心して導入いただけます。
さらに、中小企業が導入しやすいコスト、導入時のサポートやオンラインサポートなどが充実しています。ご相談はお気軽にどうぞ。